パチンコ業界に入ったのは昭和も終わりに近づく頃だった。
元号が変わり、平成の３０年間はずっとパチンコ屋で働いた。
地方の田舎のホールから大阪、京都を中心に自身が釘調整を
行い関わったホールは大阪では７店舗。京都でも６店舗。
会社は数社移籍したが、滋賀県で３店舗、福井県で２店舗に
関わった。
そのうち店長として終日勤務した店舗は３店舗のみで、案外
店長経験は少ないと思う。
店舗長を指導・補佐しながら店が円滑に運営できるように
求人募集、機種構成・機種の選定、会社からの予算に合わせ
月間の粗利予算を作成し実践していく。
平成の初めは連チャン機種（連続性の高い）フィーバー機を
中心に、出玉の多い３回権利機種や一発機と言われる特電機
も活躍しており、単価も高いこともあってフル稼働の店舗は
少なかったが、まだ多店舗化には遠く、競争は少なかった。
それから建前は、業界のIN、OUTのクリア化、脱税防止の
設備変更として行政はクリエーションカード化を推進していく。
大きなシステム変更だ。平成４年頃くらいからか。
パチンコの遊技機は特許権の絡みで新規参入、開発は難しい。
パチンコ業界の「旨味」「利権」を遊技機以外の設備関連に見出し、
行政の天下り先や関連業界へ振り分けて行こうとするが、いつの
時代でもそうだが役人が絵を描いてもうまくいかない。
出だしのカードは偽造が蔓延したテレフォンカードと同種で、
暴力団関係者に不正カードを大量に流用搾取され、カード会社は
多大な損失を被った。他にも利権がいろいろと絡んで、「わざと
じゃないか」と思うくらい、欺瞞に満ち溢れた嵐の船出だった。
しかし、行政が推進するカード化されたパチンコ設備を増やす
には、ホール側が欲しい遊技機にするのが必要で、射幸性の高い
パチンコ機械の開発は必須だった。
当時主力だった現金で遊べる機種はギャンブル性が高いと、順次
撤去させ、さらにギャンブル性の高いカードユニット付の遊技機に
変更させていく矛盾。
開発するメーカーも、それを許可・認可する行政側も、購入する
ホールも、それらを取り締まる警察も、遊技機の性能の異常性や
業界の本来の在り方（身近な大衆娯楽）からどんどん逸脱して
いき、熱にうなされたように業界は肥大していった。
３０兆円産業。遊技人口３０００万人。全国１８０００店舗。
パチンコで高まった射幸性はパチスロ機種の開発にもつながって
いき、パチンコ・スロットのホール設置比率が１：９か２：８程度
のスロット機が、５：５になり、オールスロット機のパチスロ専門店
までもが登場する次第になって、業界は完全に浮かれてしまった。
２０２０年４月の自粛休業。
重なるコロナ規制。
２０２２～２３年
遊技機への規制、撤去。
昭和の時代から続く規制と緩和の繰り返し。
パチンコ店舗数は全国で７０００軒をきっているらしい。
２０２３年からは平成に行われたクリエーションシステムから
新たにスマートパチンコ・スロットへのシステム変更。
規制と緩和。
今度の緩和はもう業界復活には繋がらないだろう。
パチスロのスペックは大阪のカジノでは活かされるかな。
どんな業種でもそうだけど、資本家たちはイイ思いをしてきた
し、既得権益をもつ輩たちはこれからも必死に守ろうとするだろう。
いま、パチンコ・スロットが大好きな皆さん。
ギャンブルに適度はないと自覚し、違うことに興味を振り向けよう。
「パチンコ必勝法は！？」
「やらないこと」
写真素材 pro.foto
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